大手携帯会社3社のLGBTフレンドリーな取り組みまとめ!

  1. ichooseトップ
  2. ブログ一覧
  3. 大手携帯会社3社のLGBTフレンドリーな取り組みまとめ!

大手携帯会社3社のLGBTフレンドリーな取り組みまとめ!

【19卒限定】今すぐ申し込みを!【スペシャルイベント】
<<9月は毎週週2で開催!LGBTキャリア座談会 feat.賢者屋 お申込みはこちら!>>





ソフトバンク・ドコモ・KDDI。皆さんの持っている携帯のほとんどには、このどれかの会社が関係しているでしょう。


そんな日本人の生活から切っても切り離せない大手携帯会社3社ですが、実は三”社”三様のLGBTフレンドリーな取り組みを行っています。そこで今回の記事は、この3社のLGBTフレンドリーな取り組みについて、それぞれ紹介していきます。

------------------

目次
1.ソフトバンク
2.NTTドコモ
3.au
4.おわりに


1.ソフトバンク

「お父さん」と呼ばれる犬が大人気のCMで知られる、ソフトバンク。そんなソフトバンクは、LGBTフレンドリーな携帯会社の先駆けとしても知られています。


まず社外向けの取り組みとして、同性パートナーも対象とした家族割サービスが挙げられます。ソフトバンクは2015年11月から、地方自治体などが発行する同性とのパートナーシップを証明する書類があれば家族割引を適用する方針を打ち出しました。


ただ、同性とのパートナーシップを証明する書類が発行されている地域は、渋谷や世田谷区、札幌など限定的で、発行されていない地域は未だに多いのが現状です。


しかしソフトバンクは、2015年よりも前から、同住所であれば、つまり同棲していれば家族と見なし、家族割などの家族を条件とするサービスを利用可能としていました。そのため、同性パートナーシップを証明する書類の有無に関わらず、ソフトバンクでは以前から同性カップルも家族割サービスの対象だったのです。以前から多様な性のあり方を踏まえていたことがうかがえます。


また、2011年から今に至るまでの東京国際ゲイ&レズビアン映画祭への協賛をはじめ、様々なLGBT関連のイベントの協賛をしていることからも、企業全体としてLGBTフレンドリーな姿勢をとっているようにうかがえます。


ソフトバンクの取り組みは社外に留まらず、社内向けにもLGBTフレンドリーな取り組みを数多く行っています。例えば、2016年10月からソフトバンクは、社内規定における配偶者に同性パートナーを含むこととしました。これにより、同性パートナーを配偶者とする社員は、配偶者を持つ社員を対象とした休暇や慶弔見舞金などの社内制度の適用を受けることができるようになりました。他にも、社内規定の人権尊重および差別禁止条項前文に「性別や性的指向に関係なく互いの人権を尊重する」旨を明記、そして全社員に対するLGBT研修など、理解の促進を徹底しています。


こうした取り組みが評価され、ソフトバンクは2017年10月に、企業内でのLGBTなどの性的少数者に関する取り組みを評価する「PRIDE指標」の最高位「ゴールド」を受賞しました。


そんなソフトバンクグループでは、契約社員とアルバイトを募集しています! LGBTフレンドリーな企業で、自分らしく働いてみませんか?

→【契約社員・アルバイト募集!】あのソフトバンクの子会社で、コールセンター業務を【初心者歓迎】





2.NTTドコモ

ドコモは、先述の「PRIDE指標」の最高位「ゴールド」を2016年から2年連続で受賞しているだけでなく、経済産業省が主催する平成27年度「新・ダイバーシティ経営企業100選」にも選ばれました。では、その理由とは何なのでしょうか。


ドコモは、一人ひとりが自分らしさを発揮できる社会の実現を目指す、ForONEsという取り組みをしています。ForONEsの2016年度テレビCMには、渋谷区同性パートナーシップ証明書交付第1号として知られる東小雪さんと増原裕子さんが出演し、「この国の13人に1人は、セクシャル・ マイノリティです。」という言葉が出たことでも話題となりました。テレビCMを通じてLGBTについての理解を深める取り組みを行った携帯会社は、国内でドコモが初めてです。


ForONEsの2017年度テレビCMは、人々が自身の職業や肩書が書かれたTシャツを脱ぐことで、その下に着ているTシャツに書かれたもの……もとい自身のアイデンティティをあらわにしていく内容となっています。そのなかで、一人の男性が「父親」と書かれたTシャツを脱ぐと、その下のTシャツには「元女性」と書かれている、という描写があり、この実際のトランスジェンダー男性の登場には大きな反響があったといいます。


このように、一人ひとりの多様性を尊重するドコモは、地方自治体等が発行する同性とのパートナーシップを証明する書類があれば同性パートナーも、家族であることを条件とする「ファミリー割引」等の各種サービスを利用できると2015年10月から定めています。


加えて、関東だけでなく関西も含む、社員に向けたLGBT研修の実施など、社内に対してのLGBTへの理解促進にも余念がありません。



3.KDDI

CM好感度ランキングでは三年連続で首位をキープする三太郎シリーズでおなじみのKDDIですが、LGBTに対してどのような取り組みを行っているのでしょうか。


2015年7月からKDDIもドコモと同様に、地方自治体等が発行する同性とのパートナーシップを証明する書類があれば同性パートナーも、家族であることを利用の条件とする「家族割」等の各種サービスを利用可能として、サービスの適用範囲を拡大しました。


ただ、KDDIは社外以上に、社内に向けたLGBTに関する取り組みが充実しています。2013年度からLGBTに関する理解向上に向けセミナーを実施しており、2014年度から毎年、E-ラーニングシステムにて、全社員を対象としたLGBTに関する理解向上のコンテンツを配信しています。


さらに、トランスジェンダーの社員については、本人が希望する性で会社生活ができるよう、ワーキングネームの使用、健康診断の個別実施、ユニバーサルトイレの利用を推奨しています。もちろん、社内規定における配偶者には同性パートナーも含まれるため、配偶者に適用される社内制度は全て同性パートナーに対しても適用されます。



4.おわりに

いかがだったでしょうか。同じ携帯会社でありながら、異なる取り組みに励んでいることが分かりますね。携帯という身近なものを扱う会社がLGBTフレンドリーであることで、社会全体がLGBTフレンドリーになっていくことが、すべての人が自分らしくいられる第一歩なのではないでしょうか。


【19卒限定】今すぐ申し込みを!【スペシャルイベント】
<<9月は毎週週2で開催!LGBTキャリア座談会 feat.賢者屋 お申込みはこちら!>>